株式会社浅井ゲルマニウム研究所は、終戦直前にドイツから帰国した浅井一彦が、当時の主たるエネルギー源であった石炭に着目して立ち上げた『財団法人石炭綜合研究所』からスタートしています。
石炭とゲルマニウムの研究と共に歩んできた当社の歴史の一端をご紹介します。
| 1945年 | 東京都目黒区に財団法人石炭綜合研究所を創立。石炭組織学の研究を開始。 |
|---|---|
| 1949年 | 石炭中のゲルマニウム資源及び抽出の研究を開始。 ≪TK式ガス発生装置≫ |
| 1951年 | 石炭中の希元素の研究を開始。 |
| 1952年 | 東京ガスとの共同研究を開始。石炭乾溜ガス液中よりゲルマニウムの抽出に成功。 |
| 1953年 | 抽出したゲルマニウムから金属ゲルマニウムの製造に成功。 本邦炭中の無機微量成分に関する研究（第１報）本邦炭中のゲルマニウム含有量について発表 [日本化学会誌：74,(1953),19掲載]  ≪二酸化ゲルマニウム蒸留装置≫ |
| 1955年 | 植物中のゲルマニウム含有量の分析とゲルマニウム化合物の研究を開始。 |
| 1956年 | 二酸化ゲルマニウム果糖液のX線による放射線障害予防効果を確認。 |
| 1965年 | 東京通信工業株式会社（現ソニー株式会社）へ超音波オシレーターのトランジスター化研究に研究材料（ゲルマニウム）を提供。 |
| 1967年 | 世界初、水溶性有機ゲルマニウム（※β-Bis-carboxyethylgermanium sesquioxide）の合成に成功し、日本化学会で発表。 ※以後は”2-carboxyethylgermanium sesquioxide”の化学名で発表（現在の「アサイゲルマニウム」）。 医薬用途への可能性に着目。 植物中のゲルマニウム含有量の分析結果及び見解を発表 [ゲルマニウムと共に20年：教育と医学15巻3号掲載] |
| 1968年 | 財団法人石炭綜合研究所を解散し、東京都調布市に浅井ゲルマニウム研究所（個人研究所）設立。 |
| 1970年 | 2-carboxyethylgermanium sesquioxide※の医薬品としての研究開発を開始。 ※当時の開発番号として「Ge-132」が使われる。 |
| 1971年 | 2-carboxyethylgermanium sesquioxide（Ge-132）の基礎研究を大学、その他施設との共同研究にて開始。 |
| 1975年 | 2-carboxyethylgermanium sesquioxideの化学構造決定。 株式会社浅井ゲルマニウム研究所を設立（東京都狛江市へ移転）。  ≪狛江研究所≫ |
| 1979年 | 研究者による全国規模の学術集会である「第1回ゲルマニウム研究会」を開催。 以後20回にわたり継続開催し、基礎的臨床的研究を実施。 生理活性として、１）免疫調節作用 ２）抗変異原性作用 3）抗腫瘍作用 4）抗ウイルス作用 5）鎮痛・抗炎症作用 6）血圧調節作用 7）抗白内障作用（メイラード反応抑制作用） 8）臓器保護・抗酸化性作用 9）骨代謝改善作用、などを学術誌に報告。 |
| 1991年 | 異性化糖の研究開始。 |
| 1992年 | 化学名：ポリ‐トランス‐［（2‐カルボキシエチル）ゲルマセスキオキサン］poly-trans-［（2-carboxyethyl）germasesquioxane］に正式決定した。 |
| 1997年 | 製造部門及び研究部門を函館市へ移転。本社部門を川崎市麻生区へ移転。 ≪函館研究所≫ |
| 1998年 | 株式会社ビレモサイエンスに社名（商号）変更。 健康食品・化粧品原料の製造・展開、工業用素材などの研究開発を開始。 |
| 2000年 | 株式会社浅井ゲルマニウム研究所に社名（商号）変更。 |
| 2002年 | 米国化粧品工業会（旧CTFA、現PCPC）に化粧品成分の国際的表示名称（INCI名）として、またその翻訳名として、日本化粧品工業連合会作成の『化粧品成分表示名称リスト』に「レパゲルマニウム（repagermanium）」を登録。 |
| 2012年 | （公益財団法人）日本健康・栄養食品協会の「健康補助食品GMP」適合工場の認定を取得。 |
| 2015年 | アサイゲルマニウム（Ge-132）と生体中の重要な生理活性分子であるATPやアドレナリンなどとの相互作用研究が英国医化学雑誌に論文掲載され、生体への作用性が確認される。 |
| 2019年 | アサイゲルマニウムが、有機ゲルマニウムの健康食品原料としてはじめて、（公益財団法人）日本健康・栄養食品協会の「健康食品の『安全性自主点検』認証登録制度」に認証登録される。 |
