12月1日、商工大臣より「財団法人石炭綜合研究所」の認可を受ける。この日を創立記念日とする。当時の体制は、理事長：浅原源七氏、理事：佐野秀之介教授、理事兼所長：浅井一彦、所員10名。創立当時は東京都世田谷区の浅原氏邸を事務所としていた。
敗戦後の社会混乱のなか、所員の研究者たちは石炭に関する週1回のゼミナールに参加し、浅井一彦が石炭組織学の講義をしていた。研究室も文献もない状況につき、所員は各自の出身校などで文献を写して勉強したり、既存の設備を利用したりしていた。

5月、三井化学株式会社目黒研究所の一室を借り、事務所も同所に設置。本邦炭（日本の石炭）の石炭組織学研究を開始し、従来ほとんど行われていなかった顕微鏡観察による同組織成分の分類研究を主体とする。

12月、顕微鏡による石炭組織成分の観察に成功。

『石炭綜合研究所所報』第一号を発行。石炭組織の研究成果や石炭構造のX 線解析による研究成果について報告。

石炭綜合研究所の機関誌として月刊の『炭研』（石炭綜合研究所所誌）を創刊し、1月に創刊号を発行。掲載内容は研究成果の論文および報告、外国文献抄録、他。対象読者層は炭鉱関連企業、技術者、学校、研究所、試験所等であった。なお同誌は1960年12月の創立15周年記念号まで発行された。

4月、石炭灰の組成分析を分光分析により定量する研究と、本邦炭中の希元素の分布に関する研究に着手した。

本邦炭の燃料製造時に排出される乾留ガス液を東京ガス社大森工場にて採取して分析したところ、ゲルマニウムの含有を確認。同社との共同研究として、乾留ガス液からの二酸化ゲルマニウム（無機ゲルマニウム）抽出研究に着手。

半導体材料用の金属ゲルマニウムについての官民研究組織「ゲルマニウム研究委員会」（1952～1954年）に石炭綜合研究所所員の研究者も参加し、研究を開始する。研究内容は石炭中のゲルマニウムの分析法、ガス液中のゲルマニウムの存在状態および含有量、ガス液からのゲルマニウムの抽出、有機ゲルマニウム化合物の研究（同化合物類・合成法の調査、合成実験）、他。

日本化学会第5年会にて発表（1952年4月6日）した本邦炭中のゲルマニウム含有量について、論文発表。北海道の茅沼（かやぬま）、本州、九州産出の石炭を分光分析した結果、地質時代の比較的新しい炭田中にゲルマニウムが高頻度で検出されたこと等について報告。

[本邦炭中の無機微量成分に関する研究(第1報), 日本化學雜誌, 1953, 74 巻, 1 号, p. 19-22]

1月、石炭乾留ガス液より抽出した無機ゲルマニウム（二酸化ゲルマニウム）から、多結晶の金属ゲルマニウムの製造に成功。

電波技術協会内に「ゲルマニウム応用委員会」が設置され、無機ゲルマニウム（東京ガス-石炭綜合研究所社製）の製錬（還元・精製）を実施。
同委員会参加の各種半導体開発企業では、製錬金属ゲルマニウムによる各種実験やトランジスタ試作を担当した。

ビトリニット（植物の木質部分に由来）等の石炭微細組織成分中のゲルマニウム含有量の分析を開始。

また、ゲルマニウム化合物の研究を東京大学理学部、お茶の水大学理学部と共に開始。

無機ゲルマニウム（二酸化ゲルマニウム）果糖液のX線による放射線予防効果については、1956年に東京大学伝染病研究所および石炭綜合研究所における動物実験によりほぼ確認され、1958年に同大学が第17回日本医学放射線学会にて学会発表していた。この研究成果が1959年2月の『日本医学放射線学会雑誌』に掲載される。

[日本医学放射線学会雑誌, 1959, 18 巻, 11 号, p. 1496-1532]

12月、日本石炭協会、東京電力株式会社、東電不動産株式会社の支援を受けて、川崎市小田栄町の東京電力用地に研究所を移転。

『日本鉱業会誌』（社団法人日本鉱業会発行）にて、植物中のゲルマニウム含有量の分析結果および見解を発表。翌1967年には、同内容について『教育と医学』誌（慶應通信株式会社発行）にて詳しい見解を発表。
［随想 ゲルマニウムとともに20年：日本鉱業会誌, 1966, 82巻, 940号, p.649］
［ゲルマニウムとともに二十年：教育と医学, 1967, 15巻, 3号, p.89-94］

世界に先駆けて、水溶性有機ゲルマニウム（※β-Bis-carboxyethylgermanium sesquioxide）の合成を完成させる。医薬用途への可能性に着目し、基礎研究等を開始。
※以後は“2-carboxyethylgermanium sesquioxide”の化学名で発表（現在の「アサイゲルマニウム」）。

日本化学会第21年会にて「β-シアンエチルトリクロルゲルマン誘導体〔有機ゲルマニウム〕の合成」を発表。

12月に『浅井ゲルマニウム研究所誌』Vol.1 No.1を発行。有機ゲルマニウムの合成法、赤外線吸収スペクトル、急性毒性試験、亜急性毒性試験、高血圧自然発症ラット（SHR）に関する研究成果について報告。

1975年1月から着手していた「2-carboxyethylgermanium sesquioxide」の化学構造決定について、論文が米国化学会誌J. Am. Chem. Soc.に掲載される。

アサイゲルマニウムの需要増加への製造対応と研究内容の充実のために、研究所を新築の狛江研究所に移転。2月11日（建国記念日）に開所式を開催。

東京都道路整備計画に伴い、製造部門および研究部門を北海道函館市へ、本社部門を神奈川県川崎市へ移転。（狛江研究所は閉所）

6月、（公益財団法人）日本健康・栄養食品協会の「健康補助食品GMP」適合工場（製剤・包装）の認定を取得。
※2018年6月には、原材料（アサイゲルマニウム）製造の「健康補助食品GMP」適合認定を取得。